新型インフルエンザウイルスのパンデミック（感染症による世界的流行）を可能な限り小規模の被害で抑えるには、国・自治体・医療機関・企業・家庭内・個人それぞれが、すべて自分ごとと考え、協力しなければなりません。
①パンデミック発令に備えた、法規レベルの行動制限や厳粛なる対策マニュアル作成
②新型インフルエンザ感染拡大を最小限に抑える行動
③国民に情報の提供と平等な共有
④ワクチンの備蓄と摂取対策
⑤抗ウイルスの大量備蓄
①パンデミック時に備えた水道の安定供給（ライフライン従事者の管理）
②自治体が行う社会サービスの安定に努める
③独り暮らし対策
④学校対策
①緊急発熱外来の設置
②身体異常に関する相談センターの開設
③医療機関同士による情報交換と連携
④緊急時に備えた医療体制を整え、人工呼吸器といった緊急医療装置を増やす
①在宅勤務態勢の推奨
②緊急時には最低限の人数で事業継続できるよう、マニュアルを作成する
③感染防護用品の備蓄
④可能であれば、抗ウイルス薬の備蓄
①新型インフルエンザ自体の正しい知識と、知識こそがワクチンのひとつであることを理解すること
②近隣地域住民すべての生命が懸かっているということを認識し、自分自身がカギを握っているという自覚を持つこと
③パンデミックが起こった場合の家族行動計画
④自宅療養の準備
⑤食料品・医薬品・日用品といった、日常に消費傾向の高い品々を備蓄する
⑥いざとなったら、外出を自粛し、他人と接触しないようにする
| 国・自治体・医療機関・家庭内・個人、それぞれに共通する事項 |
①学校はいち早く休校を決断し、企業活動を縮小に踏み切ることが休業による損失を抑えることや、流通麻痺を免れるということを理解しておく
②学生は他人と接触することなく、自宅学習に努め、社会人は在宅勤務に備える
③集会や、興行、人の集まる場所には足を運ばず、他人と接触する予定はすべて電話にて済ませる
④公共の乗り物は運行を縮小するか、停止する（鉄道・バス等）
これらの要点を対策として行えば一時的に集中しての大量感染を防ぐことが可能で、医療機関もサービスの麻痺を避けられるようになります。反して医療機関が麻痺状態に陥れば、治療が受けられないままの患者が溢れて死亡率上昇に繋がります。
感染スピードを抑止することが最小規模の被害で抑える秘訣であり、被害規模の縮小に効果をもたらします。 |
